日本近现代史年表

日本近代史（年表） 最終更新日川村光毅政治条約戦争関係西暦年号社会・経済 1859 1860 1861 1862 1863 1864 1865 1866 1867 五箇条御誓文（慶應4年3月）政体書発布(9月、改元) 1868 M.1 版籍奉還（7月25日） 1869 M.2開拓使（屯田制） 1870M.3工部省創設（18年まで）廃藩置県の詔書（3府 302県）（8月29日）日新修好条約（伊達宗城）（天津で季鴻章と） 1871M.4新貨条例（金本位制）、大阪造幣局落成征韓論 1872M.5国立銀行条例公布（銀行券の発行を許す）征韓派下野 1873 M.6 地租改正令、家禄奉還の規則定む佐賀の反乱（江藤）、民選議院設立の急務を建白す。（正月）板垣、副島、後藤、江藤、 台湾出兵1874 M.7 新聞紙条例 讒謗律千島樺太交換条約、江華島事件1875 M.8 西南役（丁丑の役）(2月15日～9月24日終わる) 1877 M.10 税（租）減ず。3%→2.5%地租軽減の詔郡区町村編成法を定める（7月22日） 1878M.11 1879 M.12 集合条例 1880M.13 民間産業保護政策M.23年に国会開設する旨の詔勅発せられ る 1881M.14 神 風 車 の乱（太田 黒 伴 雄 ）日鮮 修 好 条規12条 1876M.9家禄制 度 全 廃 断 行 （金禄公債證書） 壬午の変（京城）1882M.15日本銀行設立 1883M.16 制度取調局 甲申の変（京城）1884M.17華族令制定内閣制度創設（初代総理伊藤、大政官制を廃して）（12月22日）天津条約締結（日本と清が朝鮮から撤兵） 1885M.18 1886M.19 保安条例 1887M.20 枢密院創設（憲法草案 審議の必要）、市制町制定む 1888M.21 3府43県、帝国憲法発布（2月11日（紀元節））第一回衆議院選挙施行贈位と大赦、南洲賊名除かる東海道線開通第1回帝国議会開設（山縣有朊内閣）、第 1回総選挙（7月1日） 1890M.23 1891M.24 1892M.25 1893M.26 1889M.22 東学党の乱（日清両国出兵）（一種の排外的な宗教団体（これが農民一揆と合流）、清国に宣戦布告（日清戦争）（8月1日）1894M.27 下関条約（博文、宗光）、日清講和条約（7月17日）三国干渉（遼東半島の還付）1895M.28 1896M.29 1897 M.30金本位制採用大隈板垣連立内閣 1898 M.31 義和団の乱（山東省）1899M.32 伊藤博文（政友会組織） 北清事変1900M.33 1901M.34八幡製鉄所創設 日英同盟 1902M.35 1903 M.36 ロシアに宣戦布告（日露戦争）（2月10日）1904 M.37 ポーツマス条約（日露講和条約）（9月5日）、日...